オンライン百科事典「Everipedia」がブロックチェーン導入で目指すもの

Wikipediaの改良版を目指して創設され、2017年12月にはWikipediaの共同設立者であるラリー・サンガーがCIOに就任したオンライン百科事典「Everipedia」。同サイトは18年からブロックチェーン技術を導入する予定だ。分散型オンライン百科事典の創設によって、彼らが目指すものとは?
オンライン百科事典「Everipedia」がブロックチェーン導入で目指すもの
PHOTOGRAPH COURTESY OF EVERIPEDIA

この記事を書いていた時点では、Everipediaのラリー・サンガーのページの内容は英語版Wikipediaの彼のページの内容とよく似ている。Everipediaの彼のページには「米国人でインターネットプロジェクトの開発者……Wikipediaの共同設立者として有名」と記されている。

しかしこの記事が読まれるころには、そこに新しい事実が書き込まれているかもしれない。例えば、彼が最近「Everipedia」のCIO(最高情報責任者)になったことなどだ。

Everipediaの目標は、サンガーが2001年に創設したオンライン百科事典「Wikipedia」の改良版になることだ。そのためにサンガーの新しい雇い主は、この分野のプレイヤーがかつてやったことがないことをしようとしている。ブロックチェーン技術の導入である。

そう、ブロックチェーンだ。分散型の“グローバル台帳”で、ビットコインのような仮想通貨のフレームワークを構築しているあのブロックチェーンである(それから何千もの解説動画[日本語版記事]と、何千ものスタートアップのビジネスプランも生み出している、あのブロックチェーンである)。

この技術はすでに、医療記録の移動を簡単にしたり[日本語版記事]、食品の安全性を高めたりといったことに利用されている。そしてEveripediaの創設者たちはこの技術を、よりパワフルでより信頼性の高い百科事典を構築するのに役立てられればと考えている。

仮想通貨が編集のインセンティヴに

仕組みはこうだ。Everipediaはポイント制を導入しており、誰かが記事の作成や承認済みの編集を行うたびに“IQ”というポイントを付与している。そして18年1月にEveripediaにブロックチェーン技術が導入されると、IQポイントはトークンベースの通貨に交換され、すべてのEveripediaのエディターはIQポイントに応じた配当を受け取る。

以降、ユーザーは記事の作成やキュレーションによってトークンを獲得していくことになる。このトークンは、プラットフォームのヴァーチャルな“シェア”の役割を果たす。

悪人が不正な記事や故意に間違った記事を作成・編集して利益を得るのを防ぐため、Everipediaは記事を提出する際に作成者にトークンの支払いを求めている。記事が承認されれば、支払ったトークンに貢献度に応じた報酬が少し上乗せされて返ってくる。承認されなければ、トークンを失うことになる。Everipediaはこのサイトの価値を維持したいと考えるほかのユーザたちが、不正行為を積極的に見つけ出すだろうと予想している。

(左から)Everipediaの共同創設者のトラヴィス・ムーアとセオドア・フォーセリウス、そしてEveripediaのCIOに就任したラリー・サンガー。PHOTOGRAPH COURTESY OF EVERIPEDIA

完全分散型のオンライン百科事典

Everipediaの共同創設者であるセオドア・フォーセリウスによると、ブロックチェーン技術導入のメリットはたくさんあるという。ひとつは、アクティヴユーザーが単なるヴォランティアではなくなることだ。

「インドなどWikipediaのアクティヴユーザーが多い国では、みんながページの編集をボランティアで行っているのです」とフォーセリウスは言う。「ユーザーがステイクホルダーになることができ、貢献の対価を金銭的価値のあるもので得られる仕組みに、わたしはわくわくしています」

それだけではない。金を分散型のコモディティにできることと並ぶブロックチェーンの最大のメリットは、この技術がEveripediaをP2Pなリソースにすることにある。中央集権型のサーヴァーはもういらない(サーヴァー費用ももう不要だ)。「明日チーム全員が誘拐されたとしても、サイトは維持され続けます」とフォーセリウスは言う。

そしてこれが最も重要かもしれないが、Everipediaが全世界のユーザーに分散されるということは、このサイトが検閲不可能になることを意味する。Wikipediaが検閲対象となっているトルコやイランといった国では、ユーザーたちはEveripediaに貢献することができる。ついでに、ちょっと仮想通貨も稼げる。

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Wikipediaと並ぶまでの長い道のり

ブロックチェーン技術を使った分散型百科事典をつくろうという企業の試みは、Everipediaが初めてではない。17年初頭には、Lunyrという企業も似たような計画を発表していた。しかし、同社の最新の計画表を見る限り、競合の少ないこのマーケットを謳歌するのはEveripediaになるようだ。

Everipediaはすでに百科事典として機能している。現在の月間ユーザー数は約300万で、同サイトはWikipediaよりも多くの英語記事があると謳っている(WikipediaがBrittanica.comの記事を土台につくられたのと同じように、Everipediaの創設者たちはWikipediaのデータベースをサイトの土台として使っている。ボットがEverpediaとWikipediaの記事の変更点をすべて照合し、記事をアップデートするのだ。ただし、Everipedia内で編集された内容はWikipediaの内容よりも優先して採用される。ずるいやり方だと思うだろうか? しかし、すべての記事をCCとするWikimedia Foundationの基準からすれば合法だ)。

しかし、あらゆるWikiスタイルの百科事典に不可欠な人間のエディターの数は、Everipediaでは多くない。Everipediaは登録エディターの数を17,000人と豪語しているが、フォーセリウスいわく実際にアクティヴなのは「ほんの数千人」だという。英語版Wikipediaの登録エディター数3,200万、過去30日間で記事編集を行ったユーザー数14万、デイリーユーザー数6,000万という数字を考えると、EveripediaがWikipediaと並ぶまでの道のりは長いことがうかがえる。

エディターの偏りをなくす

フォーセリウスいわく、Everipediaは巨大なWikipediaと競合しようとしているわけではないという。サイトの土台はWikipediaの情報に頼っているものの、Everipediaは真実を追い求める人々によるまったく新しいグループを構築したいと考えているのだ。

「Wikipediaは比較的年齢の高い白人たちによってつくられています。わたしたちは、女性エディターや若いエディター、幅広いバックグラウンドや民族からのエディターを集中的に獲得できるよう努力しました」とフォーセリウスは話す(11年の調査によると、“ウィキペディアン”の90パーセントは男で、28%が40歳以上だという)。

サンガーがEveripediaに参加した理由は、ブロックチェーンによる金銭的保証があることだけではない。サンガーは彼が創設後1年余りでWikipediaを離れる理由ともなったサイトの限界を、ブロックチェーンによって超えることができると考えたのだ。

「わたしは哲学的な、あるいは認識論的なメリットに惹かれたのです」とサンガーは言う。「わたしが求めているのは、人々が自分の知識を提供しようというインセンティヴをもてるような、知識のマーケットプレイスなのです」

そしてすぐ、このセリフも彼のEveripediaのページに引用されるのだろう


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TEXT BY PETER RUBIN

TRANSLATION BY ASUKA KAWANABE