ブロックチェーンのプラットフォーム「イーサリアム」に最初の試練が訪れたのは、2016年7月のことだった。イーサリアムは、仮想通貨（暗号通貨、暗号資産）の草分けである「ビットコイン」のように非中央集権的なシステムという概念の下に成り立っている。コードに支えられたシステム内の相互信頼という仕組みに基づいて、一部のメンバーたちがプラットフォームを構築してきたのだ。
ところが、誕生から1年もしないうちに、絶対に信頼できるはずのコードを使って書かれたプログラムのひとつがハッキングの被害に遭う事件が起きた。具体的には、分散型のヴェンチャーキャピタルを設立することを目的とした「DAO」と呼ばれるプロジェクトで、5,000万ドル（約56億円）の資金が盗まれたのだ。
この事件に直面したイーサリアムの開発チームは、被害を取り戻すためにプラットフォームのコードを書き換えて取引を無効にした。しかし、これによって重大な問題が生じた。イーサリアムに限らず、ほかの“非中央集権的”なプラットフォームはどれもそうだが、取引を無効にするような権利をもつ人間がいていいのだろうか？
DAO事件が起きたとき、イーサリアムにかかわっていた人の数はまだそれほど多くはなかったが、それでもコードの強制書き換えという措置に反対する声はあった。結果として、プラットフォームはふたつに分裂した。
イーサリアムの大型アップデートの背景
以来、イーサリアムは順調に拡大を続け、さまざまなビジネスやユーザーが集まる数十億ドル規模のプラットフォームにまで成長した。ただ、重要な意思決定を下す際の手順は曖昧なままで、Twitterでのごたごたした議論、実際に顔を合わせての話し合い、開発者たちによる投票などが行われている。
そして、今年3月半ばに行われた開発者会議で、イーサリアムの大型アップデートが行われることが決まった。ただ、ここにはシステムの改変だけでなく、プラットフォームの運営に関わる政治的な内容も含まれている。
今回のアップデートを提案したのは開発チームのメンバーであるクリスティー・リー・ミネハンで、背景にはマイニング装置業界の動向がある。イーサリアムはビットコインと同様に、「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」と呼ばれるプロトコルを採用する。プラットフォームではいくつものコンピューターが複雑な数学的処理をこなしており（この行為を「マイニング（採掘）」という）、最初にその処理を終えた者が報酬を手にするのだ。
ビットコインが誕生した10年前なら、マイニングは普通のデスクトップコンピューターでも簡単にできたが、競争者が増えるにつれ処理能力の高いGPUが使われるようになった。ビットコインはその後も値上がりを続けたため、ASIC（特定用途向け集積回路）と呼ばれるさらに強力なチップが登場する。これは各仮想通貨のマイニング専用に設計された半導体で、非常に鋭利な刃物のようなものだ。
採掘専用チップの登場が問題の種に
イーサリアムの生みの親であるヴィタリック・ブテリンは2014年の時点で、ASICの需要拡大に大きな懸念を示していた。ブテリンは「ビットコインは潤沢な資金をもつ大規模なマイニング業者に牛耳られるようになってしまった」として、イーサリアムにも同じことが起きるのを避けるにはどうすればいいかを考え始めた。
しかし、中国のASIC最大手ビットメインが昨年、イーサリアムのアルゴリズムに特化したマイニング装置を発売したことで、事態は急変する。続いて、やはり中国のLinzhiもイーサリアム向けのASICを市場投入すると発表した。
一方で、ビットメインがイーサリアム専用チップの存在を明らかにする前から、ミネハンは仲間の開発者ふたりとシステムのアップデートの準備を進めてきた。ASICによるマイニングへの耐性を高めるために、PoWから「プログマティック・プルーフ・オブ・ワーク（ProgPoW）」というルールに変更する方針で、プロジェクトのコードネームは「IfDefElse」というものだった。
ASICを使った大規模マイニングが始まれば、非中央集権型というイーサリウアムの根幹をなす思想が脅かされると、ミネハンは考えている。ASICは一般的にGPUより価格が高く、電力消費量も多い。また、限られた数の中国メーカーが市場を支配しているため、誰もが好きなように購入できるわけではない。
さらに、チップメーカーと大手マイニング業者との癒着を指摘する声もある。こうしたことを念頭に置けば、自宅でいわば趣味としてイーサリアムのマイニングを行うのは難しくなると考えるのが妥当だろう。
アップデートには反対の声も
もちろん、ミネハンの提案には批判もある。例えば、ビットメインの共同創業者の呉忌寒（ウー・ジハン）は最近、「ProgPoWへの切り替えは、AMDとエヌヴィディア（NVIDIA）という米国の2大チップメーカーが優位に立てるようにするための策略だ」と述べている。また、Linzhiの広報担当者は『WIRED』US版の取材に対し、ミネハンの提案は「マイニング産業における中国の優位に反発した」ものだとの見方を示している。
ミネハンは過去にGPUメーカーのために働いたことがあり、彼女の提案に異議を唱える人たちは、この点をやり玉に挙げる。GPUの製造業者から金をもらっているはずだと言われたこともあるという。もちろん、彼女はこれを否定する。
なお、エヌヴィディアの最高経営責任者（CEO）のジェンスン・ファンは最近、今後は売上高に占める仮想通貨向けチップの割合は「わずかな」ものになるだろうと発言した。仮想通貨の相場が下落したことで、マイニングに使われるGPUの販売が落ち込んでいるためだ。
一方、技術的な理由からProgPoWに懐疑的な見方を示す開発者もいる。コーネル大学のキャンパスのひとつであるコーネルテックでイーサリアムの研究に携わるフィル・ダイアンは、長い目で見ればマイニングに使われるチップの種類は権力の集中とは関係がないと考えている。ASICだろうがGPUだろうが、「電力コストと規模の経済という法則を考慮すれば、最終的に寡占状態になることは避けられないからです」とダイアンは言う。
また、ASICでのマイニングは特定のブロックを狙うため、セキュリティ面での問題を減らせる可能性があるという。多額の資金を投じてイーサリアム専用のASICを手に入れるつもりなら、二重仕様などといったトラブルに見舞われるのはごめんだろう。
イーサリアムの分裂という可能性
ミネハンが開発者コミュニティーに今回のアルゴリズムの変更を提案したのは、昨年の秋のことだった。それ以来、隔週で行われる電話会議で議論が進められてきた。
最初に行われた技術的な仕様などの確認では特に問題は見つからず、ユーザーとマイナーによる投票とTwitterでのアンケートでも、大方の支持を得たようだった。なお、この投票ではユーザーは通貨の保有量、マイナーはコンピューターの処理能力によって、それぞれ議決権の量が決まる。
しかし、議論が長引くにつれ状況は変化し、次の大型アップデートにProgPoWの実装を含めることができるのか不透明になった。結果として、ASICメーカーからの圧力に耐えかねた一部のGPUマイナーが、ミネハンの提案を採用した新しい通貨を立ち上げる恐れが出てきたとみられている。つまり、イーサリアムの分裂だ。
コミュニティーでは「ガヴァナンスの危機」が叫ばれるようになったが、ここで問題になっているのは、実はProgPoWの実装だけではない。イーサリアムでは、これよりさらに根本的で、考えようによっては争いの種になりそうな別の変更が検討されているのだ。
プルーフ・オブ・ステークへの以降も視野に？
ブテリンはProgPoWへの変更は「一時的なもの」でしかないと説明する。その先には、イーサリアムのシステムを「プルーフ・オブ・ステーク（PoS）」に移行しようという提案があるからだ。
PoWではコンピューターの処理結果によって報酬が決まるため、高い計算力をもつ者がより多くのコインを得ることになる。しかし、PoSでは処理能力ではなく、コインの保有量や保有期間によって報酬を得る権利が与えられる。マイニングに成功すると報酬の権利を得るために必要な評価値が下げられるため、一部のマイニング業者に富が集中することを避けられるという。
ミネハンはこう話す。「（ProgPoWの実装は）開発コミュニティやユーザー、マイナーといった参加者全員のコンセンサスをどう形成していくかについてのストレステストです。中央機関が存在しない状態で、どうやってコミュニティーの総意を決めていけばいいのでしょうか」
プラットフォーム上で動くプログラムの開発などを行うNPOのイーサリアム財団でコミュニティとの調整役を務めるハドソン・ジェームソンは、「まだ答えの見つかっていない大きな問題のひとつです」と説明する。「コミュニティの参加者を特定し、きちんとした意見は拾う一方で無駄な雑音は切り捨て、彼らが本当に望んでいるのは何かを割り出す必要があります。これは非常に難しい課題です」
企業向けに最適なシステムになれるのか
ジェームソンは最近、開発コミュニティの仲間たちと協力して、「Ethereum Cat Herders」を立ち上げた。イーサリアムのガヴァナンスというこの複雑な問題に取り組むためで、アルゴリズムの変更については外部からの監査を取り入れることを提案しているが、そのための資金をどう調達するかはまだ決まっていない。
現状ではProgPoWの実装計画は迷路にはまり込んでおり、ミネハンはこの状況こそがイーサリアムの問題を象徴していると考えている。マイクロソフトやJPモルガン・チェースなどブロックチェーンを活用したプロジェクトを検討している企業は多く、こうした企業がまず検討するプラットフォームはイーサリアムだ。
ただ、ブロックチェーンを巡っては、より効率的でさまざまな分野に応用できる新しいプラットフォームがたくさん登場している。また、企業のプロジェクトでは、誰でも参加できるオープン型ではなく参加者を限定したクローズド型のブロックチェーン（コンソーシアムチェーン）が採用される傾向にある。
ミネハンは「ブロックチェーンで何かやろうという話になったとき、こんなに内輪揉めばかりしているプラットフォームを使いたいでしょうか？」と言う。「イーサリアムが企業向けに最適なシステムなのかは、わからないと思います」
TEXT BY GREGORY BARBER
TRANSLATION BY CHIHIRO OKA