ビットコインの“開拓時代”が終わり、ブロックチェーンは「巨大な力」に飲み込まれるのか?:『WIRED』が振り返る2010年代(ブロックチェーン編)

かつて西部開拓時代のゴールドラッシュのような様相を呈していたビットコイン。中央集権を嫌った“無法者”たちのためのツールだったブロックチェーンは、この10年で巨大テック企業をはじめとする中央集権的な「力」に飲み込まれつつある──。『WIRED』US版が振り返る2010年代、そのブロックチェーン編をお届けする。
ビットコインの“開拓時代”が終わり、ブロックチェーンは「巨大な力」に飲み込まれるのか?:『WIRED』が振り返る2010年代(ブロックチェーン編)
ILLUSTRATION BY CASEY CHIN; GETTY IMAGES

最初は、つるはしすら必要なかった。カリフォルニアのゴールドラッシュでいちばん最初に金鉱を探した者たちは、単独の旅行者としてシエラ・フットヒルズに足を踏み入れ、川の流れによって分離された金塊を求めて水の中を歩き回っていた。少なくとも、それがよく知られているイメージだ。

故郷を脱して西へと向かい、自力で大金を手にした無法者たちの姿。しかし間もなく、一攫千金を夢見る者たちが多く集まりすぎて、金は簡単には手に入らなくなった。採掘作業は資源集約的となり、小山を吹き飛ばすために水も必要だった。つまり、ごく少数の者しかパイプや導水管を設置できないほどに規模が拡大したのだ。

『WIRED』では今月、2010年代の「デジタル・ゴールドラッシュ」に絡んだマルチ商法の記事を掲載した。この記事を執筆する際に、そんな西部開拓の歴史を思い浮かべていた。

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この詐欺事件では、被害者はビットコインのマイニング(採掘)によって自力で報奨金が得られると思い込んでいた。2010年代のはじめに自分に先見の明があれば、家のパソコンをマイニングマシンに変え、相当な稼ぎを得ていたかもしれない。

鍵は「オープンであること」にあった。ビットコインには当時それほどの価値はなかったが、誰にでも一攫千金の可能性があった。基盤となる技術のブロックチェーンは、仲介者の必要性を排除することでそれを確実にしているように見えた。そのプラットフォームにより、わたしたちの独立性や非中央集権性が維持されるはずだったのである。

その後、ビットコインは金と同じ道をたどった。なぜか? それはビットコインで富を手にする人々が出始めたからだ。

「商品」と化したビットコイン

競合するマイナー(採掘者)の数が増えると、マイニングのコストが上がった。大量の電気を要するため、利益を上げるためにさらに効率的なサーヴァーが必要となり、間もなくスケールメリットの必要性が生じた。そして企業が関心を示した。現在、マイニング施設は政府が援助する巨大なビジネスとなっている。

ひるがえって、ビットコインは金融商品となった。年金基金とともに、銀行の投資対象となった。米国の商品先物取引委員会(CFTC)は、ビットコインを金と同様に商品であると規定した。

近ごろ、ビットコインはどのように手に入れたらいいのだろうか? 個人的には長年、ビットコインの購入をかたくなに拒んできたが、先日ごく少量のビットコインを購入した。その際、人気の投資アプリを利用した。アプリはわたしのデータをヘッジファンドに売り、ヘッジファンドはそのデータを投資改善のための情報源とする。政府はビットコインの取引を簡単に追跡することができるため、犯罪や反政府勢力のために使うことすらできない。

それでも、神話は持ちこたえている。そのメッセージは「ビットコインはその技術的な支えのおかげで、わたしたちの世界の外側に存在しており、体制からはじき出された者たちのためのツールである」というものだ。

少なくとも、それが件のマルチ商法の仕掛け人たちの売り文句だった。「不正なビットコインマイニングの権利をもてば、従来型の金融システムでは不可能な場合でも救われる」というメッセージで、弱者が食い物にされた。多くの人がそのような約束を信じ込んだのである。つまりビットコインは、そのサイファーパンク的な出自から少々外れてしまったのだ。

ブロックチェーンの活用に動く「巨大な力」

しかし、ブロックチェーンはそうではないだろう。この基盤となるプラットフォームは、非中央集権的であることや「誰も信用しない」という暗号技術の裏付け、それに中央当局を無視するための理想的な形態を提供している。中央集権的なインターネットへの完璧な対抗手段、もしくは巨大テック企業と戦うための武器のように思える。

巨大テック企業は2019年になってブロックチェーン関連事業に参入し始めたが、この動きは最終的に敵対的買収の様相を呈するかもしれない。米国では反トラストやプライヴァシーの方向へと議論が進んでいるタイミングだったため、都合が良かったのだ。

ツイッターは12月上旬、(おそらくブロックチェーンを使って)「非中央集権化」へ(多分)舵を切ると宣言した。まさに(簡単に利用できるブロックチェーン以外の技術により)それを求める要請を長らく無視してきたにもかかわらずだ。

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ツイートの秘匿性が高まれば、コンテンツモデレーションの懸念を回避する助けになる、と評論家は言う。フェイスブックは仮想通貨「Libra(リブラ)」を開発したが、通貨を制御することはないと主張している。しかし間違いなく、フェイスブックはリブラの力を囲い込もうとするだろう。

そのような動きが、中国のデジタル通貨開発に拍車をかける一因となった。中国政府が発行する仮想通貨は監視ツールとして重宝するだろう。通貨開発においてブロックチェーンが果たす役割は不透明だが、いずれにせよ習近平は、ほかの目的でのブロックチェーン技術への公的な投資を公言している。

2020年代に注目すべきこと

ブロックチェーンの取り込み(避けられない中央集権化)は、驚くことではないだろう。わたしたちがこれまで何度も学んできた教訓である。わたしたちはテクノロジーに社会的価値を置いているのであり、その逆ではない。いつか来た道だ。

例えばインターネットである。当初は知識を解放し、すべてを無料にすると約束されていた。しかし、それも“独裁者”が接続を遮断したり、企業がわたしたちの行動を追跡し、操ったりするまでのことである。

ブロックチェーンにおいて「非中央集権化」や「自治」などの言葉が使われていたとしても、ことはそう単純ではない。実現には作業を要する。プライヴァシーや安全性の確保、ネットワークが意図通りに稼働しているという保証。インターネットと同様に、当初の希望や約束が嘘であったということではない。わたしたちは単に盲目で、一定の理想の操作に思いがいたらなかっただけのことだ。

ブロックチェーンの影響を、わたしが控え目に表現している可能性もある。それはブロックチェーン技術が、少なくともユーザーにとってよりよいものになるという示唆であり、初期のインターネットの約束を思い起こさせるものだ。

現時点でブロックチェーンの大部分のユーザーにとって「非中央集権」という言葉は、互いに不信感を抱く企業パートナー同士の協力というのが、おそらく最も寛大な解釈となるだろう。それはサトシ・ナカモトが意図したことではないはずだ。

しかしことによると、ブロックチェーン技術のおかげで、ツイッターやフェイスブック、ゴールドマン・サックスが「オープンである」(個々のユーザーの力を信じること)という考えのいくらかでも取り入れることができるかもしれない。事態がどう推移していくかは、2020年代に注目すべきストーリーだ。

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TEXT BY GREGORY BARBER