米サーベイモンキーとグローバル・ブロックチェーン・ビジネス・カウンシルが行った合同の世論調査により、米国のビットコイン投資家の71％が男性で、58％が18～34歳の若年層であることが明らかになった。また、ビットコイン投資家の半数近くをヒスパニックや黒人などマイノリティーが占めることがわかり、米国全体とは異なる構成比率となった。この調査は今月、5,700人の大人を対象に行われ、ビットコインを所有していると回答したのは全体の5%となった。

ビットコインの購入理由を問う設問への回答からは、政府への不信感とリターンへの期待が伺える。約3割のビットコイン所有者が、政府による規制を回避するためと回答した。24％が米国政府よりもビットコインを信用すると回答した。ビットコイン所有者の10人に2人は、伝統的資産が暴落した際の保険だと捉えている。一方で60%以上の所有者がビットコインの購入は、成長投資だと回答した。

ビットコインの価格は、2017年に1400%以上急騰した。しかし現在は、2017年12月に記録した史上最高値の半値近くで推移している。回答者の約70%は、5年後にビットコインの価値が大いに上がると考えている一方で、38%は今年バブルがはじけると見ているようだ。ビットコイン所有者の41%もビットコインバブルが今年崩壊すると悲観的な見方をしている。

《MS》