米最大手仮想通貨情報サイト「コインデスク」が発表した2018年第2四半期のブロックチェーン関連レポート「Q2 2018 State of Blockchain report」の中で、ビットコイン（BTC）取引における過去の日本円建てと米ドル建てのシェアの計測方法に誤りがあったという指摘を行っている。

現在ビットコイン取引において、日本円建ての取引量は米ドルと匹敵するかそれ以上に大きなシェアを占めているとするデータ分析内容を表示する仮想通貨データ分析サイトに「クリプトコンペア」や「コインヒルズ」がある。

両サイトではビットコイン取引の50 ％以上が日本円建てであるという表示が最近まで行われていたが、これでは日本円のシェアが誇張されており、引用しているビットコイン取引データの分析方法に欠陥があるとコインデスクは主張する。なぜならば、両サイトで円建て取引と扱っている取引の大部分が実際の円とビットコインの現物取引なのではなく、デリバティブ取引で、これを混同して分析することは誤りを招くというのが同メディアの見解だ。

コインデスクによれば、ブルームバーグやウォールストリートジャーナルなどの大手企業がデータを引用しているクリプトコンペアとコインヒルズでは、日本最大の仮想通貨取引所ビットフライヤーにおけるビットコイン現物取引とデリバティブ取引を区別せずにカウントし、同じく海外の大手取引所ビットメックスのようなドル建てのデリバティブ取引はカウントしていなかった。

ちなみに、クリプトコンペアはこのコインデスクの連絡を受けてカウントの方法論を変更したと報じられており、6日20時時点のクリプトコンペアによるビットコイン取引全体における日本円取引のシェアは15.9%、米ドルは20.6％と米ドルの方が多い数値となっている。

《SI》